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独身の人が重視している経済的な準備項目として最も目立つのは「自分が入院した場合の準備」です。
男性では40.7％、女性では48.6％の人が準備の必要性を感じています。20代で気になるけがや病気に対する不安の内容では「長期の入院で医療費がかさむ」が男性41.5%、女性54.1%と最も高くなっています。

20代の若者のうち、医療保障に対して充足感がない人は男性で58.5%、女性で65.0%にあがります。
半数以上が、現在の医療保障では不十分だと考えているようです。
今後の医療保障については「準備意向あり」と答えた人が男女とも7割以上を占めています。

女性にとって従来一般的とされた「結婚して経済的に夫を頼る」、いわゆる専業主婦のままでいることは、将来的に不安な時代になってきています。
職業を持ちフルタイムで働く女性は、自分の所得とライフスタイルに合わせて保障を決めることができます。対して、専業主婦が担う家事労働は、はっきりした就業時間のない、いわば24時間労働という見方もあります。
これを賃金に換算すると、年間304万円になるという統計もあります。

主要疾病の総患者数を性別にみると、圧倒的に女性が多いのは高血圧性疾患です。脳血管疾患においても、男性の患者数を上回っています。

生活習慣病は40代以降の働き盛りでかかりやすく、加齢とともに危険度が高くなっていきます。入院、外来を含めた総患者数では、特に高血圧性疾患が多く、45歳以上では765万人以上となっています。
また、三大生活習慣病を死因とする死亡者は、全体の約6割を占めています。

病院などを退院した患者の平均在院日数は37.5日ですが、生活習慣病で入院すると、長期入院となることが多く、中でも脳血管疾患は平均101.7日となっています。
入院費用や諸雑費など経済的負担も大きく、もし世帯主が長期入院ともなれば、生活基盤も崩れかねません。

がんは昭和56年以降、死因のトップとなり、平成17年の死亡者数は32万5,941人となっています（厚生労働省「平成17年　人口動態統計」）。
データによると、がんによる死亡率は30歳以後で急激に上昇し、30〜89歳の各年代で死亡順位の第1位を占めています。
こうした背景には、日本の高齢化や飲酒、たばこ、食物などが大きく関係しているといわれています。
しかし近年では、医療技術の進歩や早期診断・早期治療などによって、がんにかかっても治癒するケースが増えています。

高齢者の約7割が、生活全般に対して不安感を抱いています。
不安を感じる最大の理由は健康問題で、約7割の人が自分や配偶者の健康や病気のことを心配しています。
また、健康状況をみると、問題があると感じている人は、男女とも約2割いますが、女性のほうが「よくない」と感じている人が多いようです。

入院者を除く高齢者の過半数が、病気やけが等の自覚症状を訴えており（有訴者率人口千人あたり493.1人）、健康上の問題で日常生活の動作・外出等に影響を受けている高齢者は4人に1人となっています。また、高齢者の3.6%の人が入院し、11.9%の人が外来で受診しています（厚生労働省「平成17年　患者調査」）。
健康と医療費負担は老後の大きな問題となっており、高齢者医療制度もさらなる見直しが検討されています。